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シンポジウム:みんなで備えよう!新型インフルエンザ

座長のことば

東南アジアを中心として、家禽とヒトにおける鳥インフルエンザウイルスH5N1感染症が拡大している状況をうけ、現在世界中で、新型インフルエンザによるパンデミックへの準備が行われています。国家レベルでは、抗ウイルス薬やワクチンの備蓄などが行われていますが、実際に発生した際には、地域においていかに感染の拡大を防止して、社会機能の破綻を最小限に抑えるかがもっとも重要なこととなります。しかしながら、これまで地域での対策については十分な議論が行われておらず、また一人一人の生活に大きく関わってくるため、国民全体で議論を行い、十分なコンセンサスをもって行動することが重要と考えられます。本シンポジウムでは、国内でのパンデミックの影響を最小限に食い止めるためには、地域社会ではどのような対策をとったらよいのかを考え、全体での議論のきっかけになることを期待します。

谷口 清洲(国立感染症研究所 感染症情報センター第一室室長)

1984年三重大学医学部卒業。同大学小児科学教室入局し、関連病院小児科勤務の後、1992年ガーナ国野口記念医学研究所。帰国後、国立三重病院小児科を経て、1996年より国立予防衛生研究所感染症疫学部(現 国立感染症研究所感染症情報センター)勤務となり現在に至る。2000-02年は、世界保健機関(WHO)感染症対策部に派遣され勤務。

押谷 仁(東北大学 大学院医学研究科教授)

1987年東北大学医学部卒業。医師、医学博士、公衆衛生修士。国立仙台病院(現国立病院機構仙台医療センター)にて小児科・臨床ウイルス学を研修、新潟大学医学部公衆衛生学講師を経て、2005年より東北大学大学院医学研究科微生物学分野教授。1991-94年ザンビアでウイルス学指導、1999-2005年は世界保健機関(WHO)西太平洋地域事務局・感染症地域アドバイザーを務めた。現在、厚生労働省新型インフルエンザ専門家会議委員、WHOパンデミックタスクフォース議長などを務める。

シンポジスト紹介

月川 由紀子 (東京都福祉保健局 健康安全部感染症危機管理担当部長)

1973年お茶の水女子大学理学部化学科卒業。同年東京都に入り清掃局に配属。その後、環境行政、水道局、芝浦食肉衛生検査所等を経て、2007年4月より福祉保健局健康安全部に勤務、現在に至る。 

石堂常世 早稲田大学 総合健康教育センター所長 教授

1971年早稲田大学大学院博士課程満期退学、フランス政府給費留学生として渡仏、1978年パリ第1大学(ソルボンヌ)でDr. en Philosophie取得。早稲田大学教育学部助教授を経て現在、教授。大学院教育学研究科ならびに教職研究科の教授を兼任。専門は教育哲学、教育倫理学。2003年早稲田大学学生部副部長、総合健康教育センター副所長を経て2006年から同センター所長。フランス政府よりパルム・アカデミック章(オフィシエ)を受勲、現在、日仏教育学会会長。

鈴木英孝(エクソンモービル 医務産業衛生部長)

1993年産業医科大学卒業。横浜労災病院にて研修後、古河電気工業産業医、エクソンモービル産業医を経て、2003年よりエクソンモービル医務産業衛生部長。日本産業衛生学会指導医、労働衛生コンサルタントなど。

長谷川聖治(読売新聞東京本社 科学部次長)

1987年東北大学理学部数学科卒業。読売新聞社入社。新潟支局、上越支局、科学部、甲府支局、国際部、バンコク特派員、CS放送「G+」プロデューサーなどを経て現在に至る。甲府支局ではオウム真理教、警察キャップ。アフガニスタン、東ティモールなどの戦乱地も取材。科学部では、地震・防災、原子力などの担当を経て、現在医学・医療担当デスク。ゲノムから臨床、医療倫理まで幅広く取材。最近では、新型インフルエンザ、がん検診、終末期医療、生殖医療、万能細胞などを報道。著書「科学捜査」(ナツメ社)など。